
怒苦打身日記 ~協会顧問 喜多村悦史のブログ~
医療費の適正化はなんとしても実現しなければ、「医療費亡国」になってしまう。
コロナが救世主になるかもしれない。
「新型コロナウイルス感染症拡大期における受診意識調査」によると、「持病あり群」では、コロナ緊急事態宣言下で通院を抑制した人は全体の24.7%で、そのうちの69.4%が通院取り止めで「特に体調が悪くなったとは感じない」と回答している。
通院を抑制した理由は、「医療機関で感染する可能性があると思ったから」が69.2%を占めている。
「持病なし群」でも、体調不良時に「外来での受診はしなかった」が14.2%いて、そのうち76.3%が体調変化を感じなかったとする。
健康意識に関しては、「以前に比べて生活習慣病の予防に関心を払うようになった」が39.2%、「以前に比べ医療機関を受診するかどうかを慎重に考えるようになった」が23.5%。
コロナが落ち着いた後も、こうした行動変容が持続するならば、医療費は削減できる。要はコロナ騒動を一過性に終わらせないこと。本格的に医療費の削減(単なる適正化ではない)を断固実現するとの意思を再確認し、数値目標を立てて実行することだ。
為せば成る。できないという言い訳は、実はやる気がないことの別表現でしかない。
顧問 喜多村悦史
2021年01月06日